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有機農業(ゆうきのうぎょう、Organic farming、Organic agriculture)とは、自然環境や生態系と調和した形で実践されることを目ざした農業の一形態。有機農法、有機栽培、オーガニック農法などとも呼ばれる。

◆ 概説

20世紀の農業は、人工的に化学合成された化学肥料や化学合成農薬などの化学物質を様々な目的で使用することを進めることでその生産力を大きく拡大させた。

日本では、1961年に農業基本法が制定され、化学肥料や化学合成農薬の使用、作業の機械化が大きく推進されてきた。

しかし、一方で農薬による薬害や公害を生むことが明らかになり、70年代にもDDTなどの毒性の強い農薬が規制されてきた。これらの農薬には分解されにくいものがあり、環境や人体への蓄積も懸念される。また本来の生態系を破壊することで、新たな害虫の発生や天敵による害虫抑止力の喪失などの弊害を招くことも明らかとなった。化学肥料についても、直接的な効果は絶大であるが、土質の悪化や土壌の生態系の破壊をもたらし、長期的にはその土地の生産力の低下や土壌の流出の原因になるとも言われるようになった。

そのような反省から、提唱されたのが有機農業である。化学物質の利用をやめ、旧来のような天然の有機物や天然由来の無機物による肥料などを用いるなど、自然のしくみに逆らわない農業を目指している。

有機栽培は慣行栽培に比べ、統計的に単位面積あたりの収量が低い傾向がある。

現在の高度な栽培方法が導入される明治中期までの反収(1反=300坪=10a辺り)は奈良律令制時代の100kgからさほど伸びずせいぜい200kg(1石3斗)程度。これが純粋な伝統的有機栽培での収量と思われる。

有機肥料の多くは農産廃棄物、畜産廃棄物、林産廃棄物などの産業廃棄物を熟成させたものであり、ゴミの減量や物質循環という意味でも有意義である。

原種から食感の向上、収量の増大などを目的として人の手による改良を経た植物類は、原種とは異なる性質を備える。異なる性質の中には肥料への要求成分・分量の変化も含まれる。

有機肥料は窒素に関しては緩効性肥料として作用するため、肥効を短時間でコントロールするような栽培法には速効性窒素肥料に比べて不向きであり、栽培にも習熟が必要とされる。

有機というアプローチは共通の到達点と実践を共有しているが、有機農業の手法は様々である。

合成化学肥料を使用しないことに加え、土壌を浸食や貧栄養化、物理的な崩壊から保護することや、生物多様性の保全(例えば、一品種を栽培するのではなく、多品種を栽培するなど)、家畜類を屋外で飼育すること(平飼い)が含まれる。これらの枠組みの中で、個々の農業者はそれぞれ自分自身の有機生産システムを発展させる。そういった個々の有機農業のあり方は気候や市況、地域的な農業の基準によって規定されている。

◆関連法令

2000年1月、日本農林規格(JAS規格)に、コーデックス委員会に準拠した「有機JAS」の規格ができた。

認証されるのは、遺伝子組み換えされておらず、基本的に化学合成された農薬や肥料を避けられた食品である。ただし、緊急の際に特定農薬や、許可された天然に存在する物質に由来する農薬が使用されることがある。

2002年12月、農薬取締法に特定農薬指定制度ができた。特定農薬は、安全性の明らかなものと定義されている。通称「特定防除資材」と呼ばれる。しかし、定義が安全性の明らかなものとされているのに農薬という呼称をつけるのはどうかとの批判がある「農薬定義:アイガモ、アヒル、牛乳も? 農水省と農家、珍論争」(毎日新聞、2003年1月30日)。

2006年12月、「有機農業の推進に関する法律」[外部リンク] 有機農業の推進に関する法律 (平成18年12月15日法律第112号) (法令データ提供システム)が制定・施行された。

またそれを受け、2007年4月には「有機農業の推進に関する基本的な方針」が公表された。

これにより、日本の法制度のもとでは規制の対象としか見られてこなかった有機農業が、法律によって推進されることとなった。

◆ 内容

有機農業者は、土壌の生産性と耕地を維持し、植物へ栄養分を供給し、雑草・害虫・病気などを抑えるために、できる限り、輪作したり、作物の残余物・動物性肥料を利用したりしている。

その土地や気候環境に強い植物や植物の種を選ぶことでも肥料や農薬の使用を抑えることができる。

◇有機JAS規格

有機JAS規格では、以下のような天然に存在する物質の使用が許可されている(有機農産物の日本農林規格 制定:平成12年1月20日-農林水産省告示第59号、最終改正:平成18年10月27日-農林水産省告示第1463号[外部リンク] 有機農産物の日本農林規格 (制定:平成12年1月20日-農林水産省告示第59号、最終改正:平成18年10月27日-農林水産省告示第1463号) (農林水産省))。

有機肥料の他に様々な無機肥料が認められる。それらは草木灰、炭酸カルシウム(苦土炭酸カルシウムを含む。)、塩化加里、硫酸加里、硫酸加里苦土、天然りん鉱石、硫酸苦土、水酸化苦土、石こう、硫黄、生石灰(苦土生石灰を含む。)、消石灰、微量要素(マンガン、ほう素、鉄、銅、亜鉛、モリブデン及び塩素)、岩石を粉砕したもの、塩基性スラグ、鉱さいけい酸質肥料、よう成りん肥、塩化ナトリウム、リン酸アルミニウムカルシウム、塩化カルシウム、などであり、有機肥料しか有機農業に用いられていないということは誤解である。

使用条件のついているものもあるが、使用可能な農薬は除虫菊乳剤及びピレトリン乳剤、なたね油乳剤、マシン油エアゾル、マシン油乳剤、大豆レシチン・マシン油乳デンプン水和剤、脂肪酸グリセリド乳剤、メタアルデヒド粒剤、硫黄くん煙剤、硫黄粉剤、硫黄・銅水和剤、水和硫黄剤、硫黄・大豆レシチン水和剤、石灰硫黄合剤、シイタケ菌糸体抽出物液剤、炭酸水素ナトリウム水溶剤及び重曹、炭酸水素ナトリウム・銅水和剤、銅水和剤、銅粉剤、硫酸銅、生石灰、天敵等生物農薬、性フェロモン剤、クロレラ抽出物液剤、混合生薬抽出物液剤、ワックス水和剤、展着剤、二酸化炭素剤、ケイソウ土粉剤、食酢の30種類である。

特定非営利活動法人・日本有機農業研究会は、「有機農業の目指すもの」として、下記の項目を挙げている。

・安全で質のよい食べ物の生産

・環境を守る

・自然との共生

・地域自給と循環

・地力の維持培養

・生物の多様性を守る

・健全な飼養環境の保障

・人権と公正な労働の保障

・生産者と消費者の提携

・農の価値を広め、生命尊重の社会を築く

同会は「有機農産物の定義」として、「有機農産物とは、生産から消費までの過程を通じて化学肥料・農薬等の合成化学物質や生物薬剤、放射性物質、遺伝子組換え種子及び生産物等をまったく使用せず、その地域の資源をできるだけ活用し、自然が本来有する生産力を尊重した方法で生産されたものをいう」と定めている。

◆ 国際的な動き

イギリスの植物学者のアルバート・ハワードが、1905年から1931年までインドで東洋の自然観にもとづく農業の研究をし、インドール方式と呼ばれる堆肥のつくり方を発表する。『農業聖典』アルバート・ハワード 『農業聖典』 保田茂監訳、日本有機農業研究会、2003年3月。ISBN 9784906640959。 An agricultural testament 1940などの著作がある。

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