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商用電源周波数(しょうようでんげんしゅうはすう)では、商用電源として供給されている交流の電源周波数について述べる。

◆ 日本の商用電源周波数

日本国内での交流電源の周波数で東日本の50ヘルツ(以下、Hzと表記)と西日本の60Hzの周波数の相違がある。

これは明治時代に関東では東京電燈が50Hz仕様のドイツ・AEG製発電機(AC 3kV 265kVA)を、関西では東京よりわずかに遅れて大阪電燈が60Hz仕様のアメリカ・GE製発電機(AC 2.3kV 150kW)を採用し、これを中心として次第に東日本・西日本の周波数が統一されていった結果である。

一国内に50Hz地域と60Hz地域が混在する例は極めて珍しく、地方によって厳然と周波数が違うのは日本くらいと言ってよい。一部情報ではトルコ・サウジアラビア・アフガニスタン・オランダ領アンティルも同様に混在していると言われているが、一方で日本以外は全て統一されているとするものまであり、確実ではない。それら以外の国では一般的に国内全て50Hzまたは60Hzで統一されている。このことが、日本の電気工業技術を世界的なものへと高めたという研究者も多い。一般論として言えば「日本国内のどこでも使用できる電気機器は、電圧を適合させれば国によって周波数の異なる海外でも問題なく使用できる」という考え方である。

なお、現在の日本では周波数変換所(後述)によって東西間の電力供給も可能になっていることから周波数を統一する必要性は殆どない。また、周波数を統一するには一方あるいは両方の地域の発電機をすべて交換しなければならないので現実的に不可能である。

◇ 50Hzと60Hzの境界線

一般に糸魚川静岡構造線が境界とされ、東側が50Hz、西側が60Hzである。

実際には、電力会社毎に供給約款で標準周波数を定めている。山梨県、静岡県東部・伊豆(東京電力)と新潟県(東北電力・一部例外あり)は50Hz、長野県と静岡県中・西部(中部電力・一部例外あり)は60Hzである。

・ 標準周波数50Hz

  ・ 北海道電力

  ・ 東北電力

  ・ 東京電力

・ 標準周波数60Hz

  ・ 中部電力

  ・ 北陸電力

  ・ 関西電力

  ・ 中国電力

  ・ 四国電力

  ・ 九州電力

  ・ 沖縄電力

ただし、上記にかかわらず、以下の地域では供給約款の本則とは異なる標準周波数を定めている。

・ 新潟県(東北電力管内:下記地域は標準周波数60Hz)

  ・ 佐渡市

  ・ 妙高市の一部

  ・ 糸魚川市の一部

・ 群馬県(東京電力管内:下記地域は標準周波数60Hz)

  ・ 甘楽郡

  ・ 吾妻郡

・ 長野県(中部電力管内:下記地域は標準周波数50Hz)

  ・ 松本市の奈川地区全域・安曇地区の一部

  ・ 大町市の一部

  ・ 飯山市の一部

  ・ 小諸市の一部

  ・ 安曇野市の一部

  ・ 下水内郡栄村の一部

  ・ 下高井郡野沢温泉村の一部

  ・ 北安曇郡小谷村の一部

※供給約款上は、「長野県の一部」とのみ表記している。

静岡県富士市と富士郡芝川町は商用電源周波数の境界である富士川が両市町を横切り、50Hzと60Hzが混在している。

また地域にかかわらず、工場など一部大口需要家が、電力会社の定める標準周波数とは異なる周波数を利用しているケースがある。この場合は、ユーザー側で受電設備に周波数変換設備を設けることがある。たとえばJR東海の東海道新幹線は、富士川以東では浜松町・綱島・西相模・沼津の4箇所にある周波数変換変電所で東京電力から受電後50Hzから60Hzへの変換を行っている(新富士駅から東京駅までの各駅舎は50Hzのまま)。

各電力会社間では電気の相互融通を行っているが、異なる周波数の電力会社間での相互融通のために、50Hzと60Hzの周波数変換を行う周波数変換所が設けられている。電力会社間の相互融通のための周波数変換所としては電源開発の佐久間周波数変換所と東京電力の新信濃変電所の2箇所がある。また、2008年使用開始予定の施設として、中部電力に東清水変電所があり、東京-中部間で30万kWの融通が可能となる。東側が154kV、西側が275kVで連系される。周波数変換設備自体は完成、西側の60Hz側の送電線建設が安倍川横断ルートが決まっていない関係上運用開始に至っていない状況だったが、応急措置(一部ルートを活用)でようやく送電できる状況になった。

◆ 世界各国の商用電源周波数

◇ 周波数が混在する国(50Hz・60Hz併用国)

・ 日本

◇ 60Hzを採用している国・地域

  東アジア

・ 韓国

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