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イラン革命(イランかくめい) は、イランにおいて1979年に起こったルーホッラー・ホメイニーを指導者とするイスラム教十二イマーム派(シーア派)の法学者を支柱とする反体制勢力が、パフラヴィー朝に代わって政権を奪取した事件を中心とする政治的変動のことである。イラン・イスラム革命とも呼ばれる。

◆ 事件の経過

パフラヴィー朝下のイランは1953年のモハンマド・モサッデク首相失脚後、ソビエト連邦の南側に位置するという地政学的理由もあり、西側諸国の国際戦略のもとでアメリカ合衆国の支援を受けるようになり、脱イスラーム化と世俗主義による近代化政策を取りつづけてきた。皇帝モハンマド・レザー・シャーは1963年に農地改革、森林国有化、国営企業の民営化、婦人参政権、識字率の向上などを盛り込んだ「白色革命」を宣言し、上からの近代改革を推し進めた。シャーは自分の意向に反対する人々を秘密警察によって弾圧して、近代化革命を推し進めた。近代化にはイスラム教は邪魔と考え、厳しい弾圧を続けた。結果、宗教界の人々はもとより、右派から左派まで国民はシャー打倒を叫びだした。

1978年1月、フランス・パリに亡命していた反体制派の指導者で、十二イマーム派の有力な法学者のひとりであったルーホッラー・ホメイニーを中傷する記事を巡り、イラン国内の十二イマーム派の聖地ゴムで暴動が発生、宗教学生と警官隊が衝突した。この事件以降、国内各地で反政府デモと暴動が多発する事態となった。

皇帝側は宗教界と事態の収拾をはかったが、9月8日に軍がデモ隊に発砲して多数の死者を出した事件をきっかけにデモは激しさを増し、ついに公然と反皇帝・イスラム国家の樹立が叫ばれるに至った。11月、収拾策に行き詰まった皇帝は、国軍参謀長のアズハーリーを首相に登用し、軍人内閣を樹立させて事態の沈静化をはかったが、宗教界や反体制勢力の一層の反発を招くなど事態の悪化をとどめることができず、反皇帝側の政党である国民戦線のバフティヤールを首相に立てて、翌1979年1月16日、国外に退去した。

バフティヤールはホメイニーと接触するなど、各方面の妥協による事態の沈静化をはかったが、ホメイニーはじめ国民戦線内外の反体制側勢力の反発を受けた。2月1日、ホメイニーの帰国により革命熱がさらに高まり、2月11日、バフティヤールは辞任、反体制勢力が政権を掌握した。

4月1日、イランは国民投票に基づいてイスラム共和国の樹立を宣言し、ホメイニーが提唱した「法学者の統治」に基づく国家体制の構築を掲げた。

◆ 革命の国外に対する影響

イスラム共和国体制は、アメリカの支援を受け近代化を行っていたパフラヴィー朝を倒したことや、露骨な反欧米主義とイスラム至上主義を掲げたことから、アメリカをはじめとする西側諸国とイランとの関係が悪化した。特に、11月にはアメリカ大使館占拠事件が起こり、アメリカとの関係は断絶寸前となる。またパフラヴィー朝が西側諸国に発注していた兵器の開発・購入計画が全てキャンセルされた事で、イギリスのシール(チャレンジャー1)戦車やアメリカのキッド級ミサイル駆逐艦など多くの西側諸国の兵器開発に影響を及ぼす事になった。

一方、周辺のアラブ諸国にとっては、十二イマーム派を掲げるイランにおける革命の成功は、十二イマーム派の革命思想が国内の十二イマーム派信徒に影響力を及ぼしたり、反西欧のスローガンに基づくイスラム国家樹立の動きがスンナ派を含めた国内のムスリム(イスラム教徒)全体に波及することに対する怖れを抱かせ、イランは周辺アラブ諸国からも孤立することになった。

1980年、長年国境をめぐってイランと対立関係にあり、かつ国内に多数の十二イマーム派信徒を抱えてイラン革命の影響波及を嫌った隣国イラクがイランに侵攻、イラン・イラク戦争が勃発した。イランの猛烈な反撃によりイラクが崩壊し、産油地域が脅かされたり、十二イマーム派の革命が輸出されたりすることを懸念したアメリカがイラクに対する軍事支援を行った結果、この戦争は8年間の長きにわたり、イランの革命政権に対して国内政治・国内経済に対する重大な影響を及ぼした。また、戦争は国際化し、ニカラグアの内戦(コントラ戦争)から波及したイラン・コントラ事件など、国際的なスキャンダルを巻き起こした。

また、イラン革命と同じ1979年に起こったソビエト連邦のアフガニスタン侵攻も、ソ連が、イスラム革命がアフガニスタンへ飛び火することを恐れたために長期化したとも言われる。

◆ 革命後のイラン

革命後は『イスラームの良き価値観』に基づいた支配を行う『ユートピア』としてのイスラム国家の建設が政権によって推進されることとなり、シャリーアが国法となった。このためイスラーム以外の宗教の信者はすべて二級市民(ズィンミーに相当)となり、バハーイー教徒のように信仰を禁じられる人々もいた。女性はヒジャブの着用を強制され、違反した場合逮捕されたり公職から追放された。イランにおける宗教的自由や女性の人権は大きく後退したとされる。そのため宗教的弱者や少なからぬ女性にとって革命後のイランはかつての全体主義社会同様の『ディストピア』的様相を帯びた。

シャリーアに基づき女性の結婚最低年齢は9歳となったため、女児への児童性的虐待は、それが正当な婚姻を経た後なら合法(ハラール)となる可能性さえ生まれた。

また革命にはつき物であるが、旧体制の支持者と断罪された人々が多く処刑された。その中には王党派のみならず、自由主義者やマルクス主義者なども存在していた。

◆ 革命後の教育と女性の地位の実像

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